アニメ市場3兆8千億円で過去最多 その一方で劣悪環境による慢性的な離職率や人手不足の高さが問題に

日本アニメの発信拠点として、国内外から多くの人が訪れる豊島区池袋に新たに誕生するのが、アニメスタジオ「Studio One Base」です。エンタメ大手のKADOKAWAは、傘下のアニメ制作会社5つを統合し、約400人が働く延べ床面積約4620平方メートル、ワンフロア型としては国内最大級のアニメ制作スタジオを今年11月に開業します。

スタジオには300席以上並ぶ広い作業スペースに、クリエイターの声を反映した特注の作業デスクや反射を抑えた照明などを導入。さらに、若手人材を社員として採用し、安定した就業環境のもとプロの現場を体験させ、クリエイターを育成する計画です。

海外メディアからは「このスタジオは何よりもクリエーティブを重視しているのでわくわくします。クリエーターたちが自由に創作できることがより良いアニメを生み出すことにつながる。彼らが自分の感情を存分に表現できるからです」と期待の声が寄せられています。

◆急伸するアニメ市場と深刻な離職率の課題

日本のアニメ市場は、国内・海外合わせて一昨年3兆8000億円を超え、過去最多を更新。近年は、海外の市場が国内の市場を上回っている状況です。

今後さらなる市場規模拡大が期待される一方で、問題となっているのが人材不足です。2024年の試算で、業界に入って4年以内で約25％、そして8年以内で68％が離職するというデータも出ています。賃金上昇や若手に技術をどう伝えていくのかという点が課題になりそうです。

この労働環境やAI技術の波が業界に与える影響について、タレントのふかわようさんは「やはりAIの影響は少なからずあり、声優の方々が訴えている権利問題や、その環境を整えるのは大変。ただ、AIの進化が目覚ましいからこそ、人間がやることの価値がこれまで以上に上がってほしいとも思う。うまく調整をして、権利がきちんと守られてほしい。さらに健全な形でお金が分配されるといい」と述べました。

元衆院議員の金子恵美さんは、「日本のアニメやグッズを目当てに訪れるインバウンド客も多く、海外での高い評価を受けてアニメ市場は成長している。今後さらにIPの海外展開を進める必要がありますが、その前提となるのは『作り手の育成』や『クリエイターの保護』」と指摘。さらに、「先ほどの離職率を見ると、他のアニメ制作現場で労働環境の整備がどうなっているのか、非常に気になるところ」と業界全体が抱える構造的な課題に言及しました。

一方、脳科学者・理学博士の茂木健一郎さんは、「以前、宮崎駿さんを取材した時も、とにかく絵コンテをひたすら描いていて、非常にアナログな現場だった。AIももちろん重要ですが、オリジナルコンテンツの原点はアナログなんですよね。だからこそ、この新しいスタジオに、紙やペンといったアナログな要素がどのように取り入れられていくのか、そこはぜひ見てみたい」と期待を示していました。｣
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